フアン・パストール研究員（国連大学OUIK）は、東京大学より招待を受け、2026年6月11日から12日に開催された国際ワークショップ「自然に基づくインフラを通じた災害および紛争に対する都市レジリエンスの強化（Resilient Urban NBI）」に参加しました。本会議は東京大学、ウッチ大学（ポーランド）、およびストックホルム・レジリエンス・センターによって共同開催されました。本ワークショップは、持続可能でレジリエントな都市のための研究およびイノベーションを支援する、ホライズン・ヨーロッパ（Horizon Europe）の資金提供による「Driving Urban Transitions（DUT）」イニシアティブの一環として実施されたものです。
本イベントには、レジリエンス、持続可能な移行、自然に基づく解決策および災害復興に取り組む研究者が集まりました。議論では、緑地空間やコミュニティガーデンなどの自然に基づくインフラが、災害や紛争に直面するコミュニティをどのように支援できるかに焦点が当てられました。参加者は、対処・適応・変革を含むプロセスとしてのレジリエンスについて意見を出しました。
マリーヌ・エルバキゼ氏（リヴィウ大学、東京大学）は、紛争下でコミュニティガーデンやビクトリーガーデンが食料確保や社会的結束、心の回復に寄与した事例が共有しました。シオーン・ジャイルズ・ブルーノ氏（東京大学大学院新領域創成科学研究科）は、東日本大震災および津波後の石巻における事例を紹介し、復興においてコミュニティの関与と緑地空間が長期的に果たす役割が強調しました。
フアン研究員は「都市型ガーデンと緑地空間による能登震災からの復興」というテーマで講演をしました。発表では、都市の自然の価値に関する科学的研究と参加型アクションリサーチおよび地域主体の保全活動を組み合わせた、金沢におけるSustainable Urban Nature（SUN）プロジェクトを紹介しました。
特に、これらの取り組みは2024年の地震後、能登半島にどのように展開・適用されてきたかについて説明をしました。「畑トーク」などイベントを通じて、コミュニティはガーデンや緑地空間を、対話、心の回復、社会的結束、そして地域の風景とのつながりの場として活用してきました。発表では、復興とは単にインフラの再建だけでなく、人々、コミュニティ、そして自然との関係の回復を含むものであることを強調しました。
ワークショップでは、社会生態系の回復や自然に基づく復興に関する比較研究への関心が高まり、今後、能登をケーススタディとして含めることについても検討されました。
（全ての写真は主催者提供）
